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プレスリリース
「歩きスマホ」の実態および意識に関するインターネット調査について

プレスリリース

「歩きスマホ」の実態および意識に関するインターネット調査について

2018年3月23日

一般社団法人電気通信事業者協会

～9割以上の人が「歩きスマホは危ない」と感じている一方で、

約半数の人が「歩きスマホをすることがある」と回答～

一般社団法人電気通信事業者協会（TCA）とその加盟社である株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社は、2017年11月に全国の鉄道事業者44社局2団体と協力し、駅ポスター広告や電車中吊り広告などにより「やめましょう、歩きスマホ。」啓発キャンペーンを実施いたしました。

この啓発キャンペーンを踏まえ、「歩きスマホ」の実態および意識変化に関するインターネット調査を実施いたしました。

調査は、2018年1月31日（水）から2月5日（月）の6日間、首都圏（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県）・関西圏（大阪府・京都府・奈良県・兵庫県・和歌山県・滋賀県）在住の15歳～69歳の男女スマートフォン所有者を対象に行いました。

調査結果の概要は以下のとおりです。

調査結果サマリー

「歩きスマホ」に対して危ないと思う人は、9割以上と非常に高い結果であった。
「歩きスマホ」について普段から注意・意識している人も、9割弱と非常に高い。
その一方で、約半数の人が「歩きスマホ」をすることがあると回答。
「歩きスマホ」をしてしまう理由としては、「移動しながら時刻表や地図アプリを使用する」「SNSやLINEのやりとり」「スマートフォンをみることが癖になっている」が上位となっている。
「歩きスマホが危ないと感じたシーン」としては、「歩きスマホをしながら、他人にぶつかりそうになっている人を見た」が6割以上とほかのシーンを引き離し最も高い。
「歩きスマホで最も危ないと感じるシーン」としては、「歩きスマホをしていて他人とぶつかり、ケガをさせてしまう」がエリアを問わず3割以上となった。
キャンペーン広告接触後に、「歩きスマホが危ないという意識が高まった」とする割合が8割弱となり、「歩きスマホが減った」とする割合はどのエリアも7割弱となった。このように広告接触後に意識・態度の改善が見られており、今後も啓発活動の継続が重要。

【調査実施概要】

・調査エリア：①首都圏エリア（東京都、神奈川県・千葉県・埼玉県）、

②関西圏エリア(大阪府・京都府・奈良県・兵庫県・和歌山県・滋賀県)

・調査対象：15～69歳男女　スマートフォン所有者1,660人

・調査手法：インターネット調査（調査機関：株式会社クロス・マーケティング）

・調査期間：2018年1月31日（水）～2月5日（月）の6日間

※　調査結果に関する詳細は次のURLにてご覧いただけます。

https://www.tca.or.jp/press_release/pdf/180323sumahochosa.pdf

一般社団法人電気通信事業者協会とその加盟社である株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社は、普及が進むスマートフォンのご利用マナーについて、「やめましょう、歩きスマホ。」事業者共同啓発キャンペーンを2014年1月より継続的に実施しております。本調査結果を踏まえ、今後とも引き続きマナー向上に取り組んでまいる所存です。

（ご参考）

過去のインターネット調査プレスリリース

https://www.tca.or.jp/press_release/2017/0308_793.html （2017年3月8日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/2015/0123_670.html （2015年1月23日発表）

「やめましょう、歩きスマホ。」啓発キャンペーンプレスリリース

https://www.tca.or.jp/press_release/pdf/171019.pdf （2017年10月19日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/pdf/161025.pdf （2016年10月25日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/2016/0222_729.html （2016年2月22日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/2016/0208_727.html （2016年2月8日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/2015/1125_714.html （2015年11月25日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/2015/1020_712.html （2015年10月20日発表）

https://www.tca.or.jp/press_release/2015/0302_678.html （2015年3月2日発表）